公差とは？

加工費との関係や適切な指定方法を解説

製造では、図面寸法どおりに誤差ゼロで部品を作ることはできません。

そのため、あらかじめ「どの程度の誤差まで許容できるか」を決めて製作します。この許容範囲を「公差（こうさ）」と呼びます。

公差は部品の機能や用途によって適切な値が異なります。必要以上に厳しい公差を指定すると加工時間や検査工数が増え、製作コストも高くなります。

一方で、公差が大きすぎると組立不良や性能低下の原因になることがあります。

松浦精工では、用途に応じた適切な公差設定をご提案し、品質とコストのバランスを考慮したものづくりを行っています。

なぜ公差が必要なのか？

同じ「10mm」の部品でも、用途によって求められる精度は異なります。

おおまかな寸法で問題ない場合、カバーやガードなど機能上おおよその寸法で問題ない部品では大きな精度は必要ありません。

多少の誤差を許容できるため、加工コストを抑えることができます。

スムーズな動作が必要な場合

シャフトやスライド部品など、部品同士が組み合わさって動く場合には、適切な公差設定が必要になります。

精度が不足するとガタつきや動作不良の原因となり、逆に厳しすぎると加工費が高くなります。

高い精度が必要な場合

位置決め部品や精密機械部品などでは、高い精度が求められます。

加工時間や測定・検査工程が増えるため、製作コストも高くなりますが、機能や性能を確保するためには必要な精度です。

公差と加工費の関係

一般的に、公差が厳しくなるほど加工費は高くなります。

例えば、

• ±0.5mm程度 → 比較的容易に製作可能

• ±0.1mm程度 → 一般的な機械加工レベル

• ±0.01mm程度 → 高精度加工が必要

• ±0.001mm程度 → 特殊な設備や測定環境が必要

というように、要求精度によって加工方法や検査方法が変わります。

そのため、必要以上に厳しい公差指定はコスト増加の要因になります。

一般公差について

図面に個別の公差指示がない場合、多くの製造現場ではJIS B 0405（ISO 2768）に基づく一般公差を適用します。

一般公差は部品寸法や用途に応じて定められており、通常の機械加工では十分な精度を確保できます。

ただし、組立や機能上重要な箇所については、個別に公差を指定することが重要です。